咳喘息の注意点

咳喘息の注意点はまず喘息に移行することを防ぐということでしょう。
咳喘息の約30％ほどがいわゆる「喘息」に移行すると言われています。
咳喘息は喘息の一種であり仲間、前段階とも言われていますので、より症状が重く日常生活に不具合を生じる喘息に移行することを何としても防ぎたいところです。
咳喘息発症から早い時期にから吸入ステロイド薬などの治療を受けて咳喘息をコントロールして欲しいと思います。
しかし咳喘息は診察や検査ではなかなか見つかりにくい疾患の一つで、お医者さんでも診断をつけるのが難しい疾患だそうです。
3週間以上咳が続く場合などは咳喘息を疑ってあなたの咳の症状や特徴などを良く観察してかかりつけのお医者さんに詳しく話しが出来るように準備をしてから呼吸器内科、アレルギー科、耳鼻咽喉科などを受診してみてください。
咳喘息の治療法としては吸入ステロイド薬や気管支拡張薬や抗アレルギー薬などを使いますが、これらの中で特にステロイド薬の副作用には注意が必要です。
お医者さんにステロイド薬の使い方の説明、副作用に関してなどを良く聞いて使用法・容量を守ってください。
自分勝手な判断で薬の使用を止めると再発したり、そのことが原因で喘息に移行する場合もあります。
これは咳喘息の症状が消えてもまだ気管支などの炎症は続いていることがあるためです。
くれぐれも自己判断を避けてかかりつけのお医者さんの指示に従ってください。
また咳喘息の発作が続くことで肋骨骨折を起こす人もいるそうです。
単なる咳が続いているだけという認識ではなく、この咳喘息という疾患を正しく理解して対処法を実施してください。
またタバコを減らす、止めるなど生活習慣を改めたり、ハウスダストや花粉などをこまめに排除するために掃除を徹底する、部屋の換気をこまめにする、空気の汚れたところに長く滞在しない、アルコールを減らす、ストレス軽減のための工夫をする、激しい運動を避ける、大きな声で会話をしないなど自分で出来る咳喘息の対策もあります。

咳喘息の治療法

咳喘息の治療法は喘息の治療法と基本的には同じで、吸入ステロイド薬や気管支拡張薬（吸入薬）や抗アレルギー薬を使うことが一般的です。
確実な効果があると言われているのは吸入ステロイド薬ですが、良くなったと自分で判断してすぐに吸入ステロイド薬を止めてしまうとまた再発する可能性が高いために、かかりつけの医師に相談して数ヶ月は続けてみて、徐々に薬の量を減らしていくようにしてください。
咳喘息はそのまま何もしなくても自然に治ってしまうこともありますが、投薬などの治療をしているにも関わらず喘息に移行してしまい、再発を繰り返し重症化することもあります。
喘息に移行していない咳喘息の状態の時にしっかりとコントロールをして早く治したい疾患です。
そして咳喘息の治療法として忘れてはならない事は、薬による治療だけではなく、咳喘息がアレルギーが原因になっている可能性も高いために、毎日の部屋の掃除、週に数回の布団や枕など寝具の掃除などハウスダストを除去すること（環境改善）と、乾布摩擦や冷水と温水を交互に掛けることなどの鍛錬、原因と考えられる物質や習慣を止める、除去する（タバコ、激しい運動）などが挙げられます。
咳喘息は診察や検査ではなかなか見つかりにくい診断の比較的難しい疾患と言われています。
さらに最近は咳喘息の患者さんが増えているようですので、自分でおかしいなと思ったら内科の中でも呼吸器科やアレルギー科や耳鼻咽喉科の受診をお勧めします。
咳喘息かなと疑うための項目は次のようなものが挙げられます。
原因がないのに咳が3週間以上続く。
風邪の後に続いて起こった咳の2～3週間以上の継続。
冬だけや夏だけなど季節や気候とは関係なく咳が出る。
痰は殆ど出ない。
発熱は殆どない。
咳は夜間から明け方にかけてが多く、布団に入って体が温まると咳が出やすく、眠れないこともある。
呼吸困難（ゼーゼー・ヒューヒューという呼吸音を伴う）がない。
寒冷、タバコ、運動、会話などで咳き込む。
風邪薬・咳止めが効かないなどの場合は咳喘息を疑ってみてください。

混合診療

混合診療とは、２００４年の小泉内閣の時代に規制改革・民間開放推進会議（オリックスの宮内義彦会長が議長）が混合診療解禁を提案したが厚生労働省と日本医師会が反対した経緯があります。
その意味は健康保険、国民健康保険などの公的医療保険が適用される保険診療と適用されない自由診療を併用することを言います。
２００７年現在の医療制度では、保険診療については、患者は医療費のうち一部を負担すれば良いのはご存じのとおりです。
日本では健康保険制度の整備により１９６１年（昭和３６年に達成された国民皆保険制度のおかげで、保険証１枚あれば「いつでも、どこでも、誰でも」自由に、安心して、平等に医療を受けることができます。
現在の制度では健康保険で認められた自己負担３割などの公的医療保険のみの診療が大部分です。
その一方、保険の適用されない自由診療については、医療費の全額を負担しなければなりませんが、保険診療と自由診療を併用した場合は、保険診療も含む全ての診療が自由診療の扱いを受け、原則として患者が全額負担しなければなりません。
混合診療が解禁されれば、保険診療を受けながら、国内で未認可の治療法や医薬品を活用できるなど利点があるとされています。
政府は前述の２００４年に混合診療の解禁に向けて基本的合意に達しましたが、すべての人が負担能力に関係なく平等な医療を受けることができる国民皆保険制度の崩壊につながるなどの理由から解禁に反対意見が出て見送りになりました。
保険が適用にならない部分だけ個人負担できる制度である混合診療を解禁する、しかしそうなると一般の人は多額の負担で困る人も現れるので民間の医療保険を使いましょう、と言うのが政府の規制改革・民間開放推進会議の考え方です。
当時の規制改革会議議長の宮内オリックス会長は「医療に市場経済を持ち込めば、新たな健康サービス産業が生まれる」と主張しました。
混合診療を解禁すると、かえって保険外の部分が増え、どうせ使えないなら必要ないと考える人が増え、その結果健康保険の加入者は減り、今の国民皆保険制度が崩れると言う意見も医師の間にはあります。
医療に市場経済が導入されるとどうなるかと言うと、民間医療保険では既に病気にかかっていて通院歴のある人などは加入を拒否されたり、高い保険料が必要となります。
その結果、お金の無い人とある人では受けられる医療に差が生じることになります。
社会主義の一部や北欧の国のように医療費がかからない、そこまでは期待するのは無理があるとしても所得の格差で普段病院に行きづらくなるのは賛成できません。